旦那は教師~元DH(歯科衛生士)の専業主婦による資産運用ブログ

元DH(歯科衛生士)の専業主婦による、「資産運用」と「子育て」についての備忘録です。また教師の妻が日々感じている「学校」の不思議についても発信します。

児童手当の使い道☆預貯金や学資保険ではなく、ジュニアNISAという選択。

おはようございます。

2・6・10月といえば給料に加えて児童手当が入金される月です。しかも6月はボーナス月でもあるので、一馬力の我が家でも100万円前後が入金される予定です。(ただし住宅ローンの支払いで4割ほど消えますが・・)

残念ながら高所得者の方への児童手当が今後なくなってしまうようで、10年後果たして私たちも貰えているのか心配ではありますね。本日はそんな児童手当の使い道について。

児童手当、いくら貰える?

児童手当は4か月に1回、給料と一緒に支給されます。シロクマ家は5歳の長女(中学生まで1万円)と2歳の長男(3歳未満は1.5万円)なので、4か月分まとめて10万円が貰えます。ちなみに第3子だと小学生まで1.5万円貰えるので、合計すると、第1子・第2子⇒約200万円、第3子以降⇒約250万円もの金額が支給されますね。これをしっかりと貯蓄しておけば、大学の初年度納入金が払えないなんてことはないですね。ちなみに私たち夫婦は珍しく、両方とも親に「払えない」と言われました(笑)

児童手当の使い道として最も多いのが「子どもの教育費として貯金」ですが、口座にあると親が使ってしまうため「学資保険」を契約する人も多いですよね。あるいは子どもが生まれると支出が一気に増えるので、日々の生活費に消えていくか・・

我が家の場合、投資を勉強するまでは学資保険を契約していまして、今思えば全く子どものためにならない使い方をしていたと反省しています。 

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SNSでは「保険は悪」となんでもかんでも批判している人もいますが、マス層の人間からすればいざという時の保険は絶対に必要です。ただ学資保険については、どう考えてもメリットが少ないですね。周りの「学資保険に入るのが親の義務」なんて空気に流されて加入してしまいました。

学資保険でお金は増える?

シロクマ家が契約していた学資保険は、12歳までに約180万円程度払えば、高校3年生の時に約200万円程度受け取れるというような商品でした。( 実際はもう少し利率が低かったと思います)当時はインフレという言葉が理解できていなかったので、180万円⇒200万円だから20万円も増えて返ってくるという考え方でした。100万円の預金は10年後に記帳してもほぼ変わらず約100万円ですが、インフレにより現金の価値は少しずつ下がるので実際には預金は目減りしているという事実を知ってからは、学資保険がどんなボッタクリの商品なのか理解できたと思います。資金拘束=強制貯蓄というのが学資保険を契約する方の唯一のメリットでしょうか。

ジュニアNISAで投資信託

ジュニアNISAは2023年で制度が終了するため、それ以降の払い出し制限がなくなります。資金拘束という最大のデメリットがなくなった今、皮肉にもとても使いやすくなり口座開設が増加したジュニアNISA。これでシンプルに投資信託をコツコツ買い続けるのが最も効率的に資産を増やせると思います。もちろん優待は1名義ごとにゲットできるので個別株もアリですが、結局親が欲しい銘柄ばかりになりますね。子どもが自分で会社を選べるようになったら面白いです、これこそ生きた金融教育といえますね。

児童手当の入金は4か月に1回、この定期的に入金されるお金を貯金だと思って証券口座に入金して買付していけば、少なくとも15年後にマイナスになることは想像できません。ただしここ最近の市場は絶好調なので、5~10年低迷する可能性はもちろんあります。ただ子どもが成人する頃にはほぼ間違いなく上昇しているはずですし、「その頃にもし暴落が来たら・・」なんて考える必要はないと思います。収入>支出を10年続ければしっかりと蓄財できるはずなので、そもそもそこができていない人は家計の見直しからですね。年収200万円だろうと2000万円だろうと、支出が収入を超えてしまうと投資どころではありません。それこそ児童手当は日々の生活費に消え、「子どもの進学費用なんてムリ」ということになりかねません。支出を見直すのにはこちらの記事を参考にしてみて下さい↓↓

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旦那は高校教師ですが、これまでに何十人も金銭的な理由で進学を諦めた生徒を見てきたようで、中には合格後に「やっぱり学費が払えないから辞退します」と涙を流して職員室に来た子もいたそうです。

「児童手当で株を買うなんて・・ギャンブルをするなんてとんでもない!!」と怒られそうですが、それこそせっかく貰えるお金を銀行に眠らせて目減りさせる方がとんでもないことだと思いますので、子どもがやりたいことをできる環境づくりのために、しっかりと国が用意した制度は活用していきたいものですね。